ZEH（ゼッチ）＝ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスとは、年間の一次エネルギー消費量が、正味（ネット）でゼロになる住宅のことです。つまり、使うエネルギー（暖房・照明・給湯・換気など）から創るエネルギー（太陽光発電など）を差し引いてゼロ以下を目指した住まいを指します。
ここでいう一次エネルギー消費量とは、暖房・冷房・給湯・換気・照明の５つの用途に費やすエネルギーを指し、テレビや掃除機等の家電機器などを使用する際に消費するエネルギーは含まれません。
　ZEHについては、大手ハウスメーカーをはじめ関連企業などの民間企業だけでなく、普及に向け官民の取り組みが加速しており、いよいよ本格的に動きだしたといえます。

　ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー住宅）の推進は国をあげてすすめられています。当初の目標は、2030年をめどに新築住宅においてZEHの標準化を目指すこととしていましたが、2015年において大手住宅メーカー5社がZEHの条件をクリアする商品を発表。これにより10年前倒しとなる2020年までに新築住宅におけるZEHの割合を50％以上とする目標に修正されてます。今後は大手住宅メーカーだけにとどまらず、地方の工務店もZEHに向けて加速していくとみられています。
　経済産業省では新築住宅におけるZEHの補助金を支給しています。今年度からは、より積極的な取り組みを促すために「ZEHビルダー登録制度」を導入。これまでは案件ごとに補助金が支給されてきましたが、新制度では一定の要件を満たす登録時業者でないと受給できない仕組みとなりました。
 

 

　ZEHをクリアする上で重要になるのが、①断熱 ②省エネ ③創エネ の３つです。

①断熱・・・断熱性に優れた断熱材やサッシ等の導入により、冬は暖かく夏は涼しい住まい

②省エネ・・高効率エアコンやLED照明・熱交換式換気システム等の導入で消費するエネルギーを減らし、HEMSで省エネを促す

③創エネ・・太陽光発電や蓄電池等の導入で、家庭で電気を創出する

『消費するエネルギーよりも多くのエネルギーを創るために、太陽光発電で発電した電気を発電時間以外の時間帯でも無駄なく有効活用するために、蓄電池の活用が有効である』と、経済産業省のZEHロードマップ検討委員会のとりまとめで発表されています。

　ZEHの普及を目指す背景となっているのは、『温室効果ガス削減』です。2015年12月のCOP21で締結された「パリ協定」の中で、日本は2030年度に2013年度を基準として温室効果ガスを26％削減することを目標として提出しています。
　ZEHの導入は温室効果ガスの削減だけでなく、住宅をもっと快適に維持しつつも光熱費も削減できます。ここ数年の日本においては、真夏の猛暑日の増加、冬の爆弾低気圧による凍害や雪害、西日本や首都圏で積雪を観測する日も増加するなど気候が一段と厳しくなっています。ZEHは高い断熱性能によって外気温の影響を緩和することができます。
　しかし、まだまだ建築コストは割高で、一般的には現段階では現実的とは言い難い状況です。今後普及が進むことにより価格が下がることが予想されます。さらに補助金なども活用できれば、今よりもっとZEH化が加速していくかもしれません。